国立障害者リハビリテーションセンターにて平成20年度より実施した「青年期発達障害者の地域生活移行への就労支援に関するモデル事業」の経験を踏まえて作成された、支援や介入を紹介するポイント集です。発達障害者の就労支援の課題について、事例を通して介入のポイントを紹介しています。
ワークシステム・サポートプログラムの就労セミナーにおいて技能トレーニングの一つとして実施している「職場対人技能トレーニング(JST)」について、これまでの実施内容や改良点を取り入れ、より実践的な支援のポイントを記載した支援マニュアルです。職場対人技能トレーニングの概要や実施方法などが紹介されています。
ハローワークを訪れる求職障害者に対する円滑な職業相談とあっせん計画(支援計画)の策定に資することを目的として、「障害者職業相談補助シート」が作成されました。発達障害を対象とした記入例、記入上の注意点も紹介されています。
障害者職業総合センター職業センターで行っている「発達障害者のワークシステム・サポートプログラム」に関する報告書です。「発達障害者のワークシステム・サポートプログラム」のこれまでの取り組みと、注意欠陥多動性障害のある方を対象としたプログラムの支援事例を中心に取りまとめてあり、併せて支援のポイントが紹介されています。
「発達障害者の就労相談マニュアルの開発及びその活用に関する研修事業」で作成したハンドブックです。本事業は、厚生労働省の平成20年度地域生活支援事業費補助金および障害程度区分認定等補助費補助金事業として実施されました。
(NPO法人ジョブコーチ・ネットワーク、平成21年)
発達障害者のワークシステム・サポートプログラム」障害者支援マニュアルⅡ (参照:発達障害関連報告書の関係図)
障害者職業総合センター職業センターで行っている「発達障害者のワークシステム・サポートプログラム」における支援技法のうち、「作業」および「個別相談」の具体的な実施方法を取りまとめた報告書です。
(独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構、平成21年3月)
広汎性発達障害者の雇用支援のために―事業主と自閉症・アスペルガー障害など広汎性発達障害のある者のための雇用支援ガイド―
広汎性発達障害のある人の雇用に関して、事業主と障害者の双方が理解を共有することを目的としたリーフレットです。 就職し、職業生活を継続するために必要となる配慮や支援の考え方について書かれています。
(独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構、平成21年3月)
就労支援のためのチェックリスト
教育、訓練、福祉などの機関や事業所が連携して、連続した就労支援を円滑に行えるように開発されたチェックリストです。「就労支援のための訓練生用チェックリスト」、「就労支援のための従業員用チェックリスト」の2種類から成ります。
(独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構、平成21年3月)
公務部門における障害者雇用マニュアル
「公務部門における障害者雇用ハンドブック」(平成17年3月)を踏まえて作成された実践的なマニュアルです。今後の職場体験実習やチャレンジ雇用を実施する上での留意点や課題、対応策などについて、手順を追って紹介されています。
(内閣府 、平成21年3月)
職業リハビリテーションのためのワーク・チャレンジ・プログラム(試案)-教材集-
軽度発達障害者を対象として、職場の基本的なルールに関する知識の獲得と行動化における課題の把握を目的に作成されました。プログラムで実際に用いた規則、ワークシート、作業指示書に加え、プログラム実施上の留意点についてまとめられています。
注)なお、ここでいう軽度発達障害とは、知的障害を伴わない発達障害ならびに軽度知的障害を伴う発達障害をさしており、“軽度”については、支援の程度を意味するものではありません。
(独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構、平成20年3月)
就職支援ガイドブック-発達障害のあるあなたに-
就職をめざして活動中の発達障害のある方々に対して、求職活動の手がかりやヒント、ご本人にあったサービスを見つけていただくことを目的に作成されました。
(独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構、平成20年3月)
『発達障害者のワークシステム・サポートプログラム』 障害者支援マニュアルⅠ (参照:発達障害関連報告書の関係図)
プログラムを実施する支援者向けに、技能トレーニングの実施手順、使用帳票、留意点がまとめられています。
(独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構、平成20年3月)
アスペルガー症候群の人を雇用するために―英国自閉症協会による実践ガイド― (参照:発達障害関連報告書の関係図)
英国自閉症協会の作成した、事業主向け冊子を翻訳したものです。アスペルガー症候群の障害特性、雇用管理をはじめとする合理的配慮の提供ノウハウ、雇用事例がわかりやすく解説されています。
(独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構、平成20年3月)
発達障害のある人の職業訓練ハンドブック
平成18年度から平成19年度にかけて2年次にわたる発達障害に対応した職業訓練指導のありかたに関する調査研究の成果をまとめたものです。今後、一般の職業能力開発校に計画的に設置されていく発達障害のある人の訓練コースで活用されることを編集のおもな目的にしています。支援に関わる機関や関係者にも広く参考になるよう作成されています。
(独立行政法人 雇用・能力開発機構職業能力開発総合大学校 能力開発研究センター、平成20年3月)
発達障害者に対する効果的な職業訓練事例集
発達障害者の職業訓練受講ルートの確立および障害に対応した職業訓練指導のありかたに関する調査研究が2年次計画で実施されました。本事例集はそのうち初年度の成果をまとめたものです。
(独立行政法人 雇用・能力開発機構職業能力開発総合大学校 能力開発研究センター、平成19年3月)
発達障害者のワークシステム・サポートプログラムとその支援事例 (参照:発達障害関連報告書の関係図)
平成18年度の「発達障害者のワークシステム・サポートプログラム」における実践および支援事例が報告されています。知的障害を伴わない発達障害者の就労にたずさわる多くの関係者の一助となることを念頭に作成されました。
(独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構、平成19年3月)
就労移行支援のためのチェックリスト
障害者の就労移行支援事業者などが、個別支援計画の作成をはじめとするサービスを実施する際に利用できるチェックリストです。就労関係機関が支援対象者について共通した認識をもって支援を実施するための支援ツールでもあります。
(独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構、平成18年3月)
発達障害者のワークシステム・サポートプログラムとその支援技法 (参照:発達障害関連報告書の関係図)
知的障害を伴わない自閉症、アスペルガー症候群、学習障害、注意欠陥多動性障害の方を対象とした「発達障害者のワークシステム・サポートプログラム」の平成17年度の実施状況などを取りまとめた実践報告書です。
(独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構、平成18年3月)
発達障害のある人の雇用管理マニュアル
発達障害者の雇用促進のための企業向けマニュアルです。発達障害者の特性を踏まえた雇用管理、職場環境の整備の方法などについて調査・検討をおこない開発されました。
(厚生労働省、平成18年3月)
発達障害を理解するために―支援者のためのQ&A― (参照:発達障害関連報告書の関係図)
発達障害者を支援する職員を対象として、発達障害に関する基本的な知識と職業リハビリテーションにおいて配慮すべき内容が解説されています。医療・教育・福祉・職業分野で支援をおこなっている各機関との連携のあり方やその活用方法などについても紹介されています。
(独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構、平成17年3月)