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発達障害に関する資料

  
 

幼児期から成人期に至る診断等の指針を開発する研究

 研究課題名 発達障害者に対する長期的な追跡調査を踏まえ、幼児期から成人期に至る診断等の指針を開発する研究
 研究代表者 内山登紀夫
 研究年度 平成22年度-24年度
 ライフステージ  全ライフステージ
 研究の対象 自閉症スペクトラム障害
 研究の内容 診断・評価、支援
 

研究の目的

   自閉症スペクトラム障害の成人期診断の手法を開発し、幼児期から成人期までのライフステージを通した診断・支援の方法を検討し、その結果に基づいて専門医、非専門医の両者を対象とした幼児期から成人期までの診断・支援のガイドラインを作成することを目的としています。
 

研究からわかったこと

  • 英語圏で定評のある診断・評価ツールのうち、日本において活用可能なツールの日本語版の作成を行いました。DISCO日本語版、ADOS-G日本語版のモジュール1,4、CARS-HFSCQSRS-AについてASDの診断に際して高い評価者間信頼性と基準関連妥当性を有していることがわかりました
  • 今治市における診断手法と疫学に関する調査から、広汎性発達障害と診断された児の対出生数比は、6~7年以上の最大累積期間で2%を超えることがわかりました。医師研修のあり方に関する調査では、研修を受けた医師の研修後の臨床においてポジティブな変化が認められました。
  • 質問紙によって診断名認知後に生じる変化を測定できることが確認されました。また、当事者のきょうだいへの症状等への気づきや疑問に答える丁寧な説明が必要であることが示唆されました。地域で実施できる“怒りコントロール”“不安コントロール”の短縮版プログラムの開発においては、“怒りコントロール”の改善点として行動リハーサルの重要性が示唆されました。早期療育の効果検討の結果、いくつかの発達年齢への影響が示唆されました。
  • 専門家の情報共有に関しては、発達障害情報・支援センターと発達障害者支援センターの間に構築された情報共有システムを活用することで、支援センターにとって重要な情報を、より効率的に提供することが可能であることがわかりました。
 

もっと知りたい

  • 報告書全文は厚生労働科学研究成果データベースで閲覧できます。
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