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発達障害に関する資料



 発達障害児を持つ家族の支援ニーズに基づいたレジリエンス向上に関する研究

 
 研究課題名 発達障害児を持つ家族の支援ニーズに基づいたレジリエンス向上に関する研究
 研究代表者 稲垣真澄
 研究年度 平成24年度-平成26年度
 ライフステージ 全ライフステージ
 研究の対象 発達障害児をもつ保護者・療育者
 研究の内容 療育レジリエンス評価法の開発、親支援プログラムの効果
 

研究の目的

 発達障害児をもつ保護者の支援ニーズを元に、保護者のレジリエンスすなわち「困難な状況においても克服できる力」を評価し、子どもの行動、レジリエンス、養育行動の関係を明らかにすること、さらに、母親のレジリエンスを向上させる要因を検討することを目的としています。
 

研究からわかったこと

  • 発達障害医療に従事している医師やコメディカルへの面接調査から、医療機関に受診・通院し、支援者によって障害の認識が促されることにより、母親の不適応の状態が「対処技能」、「価値観の変化」、「社会的支援」の面で成長し、適応していくことが示されました。
  • 発達障害児を持つ母親23名への面接調査を行い、保護者レジリエンス(困難な状況に置いても克服できる力)は5つのカテゴリ(①親意識、②自己効力感、③特徴理解、④社会的支援、⑤見通し)で構成される“療育レジリエンスのモデル”を新たに想定することが出来ました。
  • 発達障害児を持つ母親424名を対象にして、母親のレジリエンスを評価する養育レジリエンス質問票(parenting resilience questionnaire: PRQ)を開発し、レジリエンスの評価が可能になり、「子どもに関する知識」「社会的支援」「育児に関する肯定的な捉え方」の三要素に分けられることが判明しました。
  • 5歳から12歳の発達障害児をもつ療育者に対して、親支援プログラムの一つであるPositive Parenting Program(トリプルP)を実施した前後で療育レジリエンス調査票(PRQ)を行ってもらうと、療育レジリエンスの向上が見られました。
  • 発達障害を持つ保護者への親ガイダンスグループの効果については、ADHD保護者会とASD親の会では異なる傾向が見られ、特に、肯定的受容因子の得点が減少している対象には積極的な支援が必要であることが示されました。
 

もっと知りたい

  • 報告書全文は厚生労働科学研究成果データベースで閲覧できます。
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