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発達障害に関する資料

 
 

1歳からの広汎性発達障害の出現とその発達的変化

 研究課題名  1歳からの広汎性発達障害の出現とその発達的変化:地域ベースの横断的および縦断的研究
 研究代表者  神尾陽子(国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所)
 研究年度  平成20~22年度
 ライフステージ  乳幼児期、学童期
 研究の対象  広汎性発達障害(PDD)
 研究の内容  疫学、評価、支援

 

研究の目的

 通常学級に在籍する一般児童母集団内での広汎性発達障害の有病率、広汎性発達障害症状の母集団内の分布、および他の発達障害や全般的な精神医学的障害との合併の実態を明らかにすることを目的としています。
 

研究からわかったこと

  • 今回の疫学調査により、現行の国際的診断基準(DSM-IV-TR)に従って顕著な広汎性発達障害の特性を示す有病率は、わが国では人口の0.9-1.6%が該当する可能性があるとわかりました。
  • 広汎性発達障害の特性のある者は、不器用さ、情緒や行動上の問題、注意を向けたり維持することの苦手さ等の症状を合併する場合が多いことが分かりました。
  • 対人応答性尺度を用いた全国調査から、子ども全体の示す広汎性発達障害の特性は、診断閾値症例から診断閾下の症例へなだらかな連続的分布を示すものとなることを確認しました。
  • 学童期の広汎性発達障害児および特性の強い児童は発達支援ニーズのみならず、メンタルヘルスに関連したニーズも高いこと、さらに学童期の広汎性発達障害児のメンタルヘルスには広汎性発達障害の症状の程度と幼児期の気質が影響することが明らかになりました。
 

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