気づきのポイント

　発達障害のある人たちの中には、気分障害や不安障害などの精神症状や、ひきこもりや職場不適応などの二次障害を主訴として精神科を受診するケースもあります。受身型の広汎性発達障害で発達・行動特性が目立たず、それまで未診断であったケースなどでは、診断に迷うことも少なくありません。

　まずは、“三つ組み”といわれる（１）対人的相互反応における質的な障害、（２）意志伝達の質的な障害（コミュニケーションの障害）、（３）行動、興味および活動の限定（興味・関心・イマジネーションの障害）について詳細な発達歴を聞き取り、現在の発達・行動特性についても丁寧に所見を取る必要があります。個々の設問が何を意味しているのかを充分に理解したうえで、質問紙や評価尺度の使用も有効です。

　このほか、幼児期における多動、過剰な怖がり、感覚の過敏または鈍感さ、こだわり、かんしゃく、自傷行為、睡眠の問題などについて有無の確認が必要です。

基本的な対応方法

　面接を進める上でのポイントをあげます。

• 具体的で簡潔な言葉づかいなど、相談者が理解しやすい話し方を心がけること
• 描画や作業療法的な活動、ノートやメールなどの視覚的手がかりの活用など、相談者が取り組みやすい話題や交流様式を積極的に活用すること
• 本人自身の発達特性やこれまで経験した出来事の文脈などをわかりやすく説明すること（心理療法的アプローチ）
• 援助者側の考えや感情を積極的に伝え、相談者が他者の心を意識できるようにはたらきかけること

　青年・成人期でひきこもり状態におちいっている広汎性発達障害の人の場合、これまで未診断であったケースも少なくありません。就学前の療育や特別支援教育を受けた経験がなく、すでに深刻な二次障害が固定化した状態に至っている場合、必要な福祉サービスや就労支援などの社会資源を活用できるようになるまでに、根気強い心理療法的アプローチが必要なケースもあります。心理療法的アプローチの目標としては、対人関係上の違和感や被害感、不快感を軽減させること、現在の生活パターンへのこだわりをゆるめ、新しい取り組みへの意欲を育むことなどでしょう。

このほか、本人が日常生活場面の不適応について悩んでいる場合などは、早い時期から社会技能訓練（ＳＳＴ：ソーシャルスキルトレーニング）を導入することで成果がみられるケースがあります。また、安全な対人場面や所属感を体験してもらうこと、偶発的な体験に慣れること、社会的な場面での対人スキルを増やすことなどを目的としたグループ支援が適しているケースもあります。

　知的障害のない発達障害者については、近年、精神障害者保健福祉手帳を取得し、障害者総合福祉法に基づいた支援機関・制度を活用するケースも増えています。