参考資料

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＜参考資料＞参考文献一覧

【報告書】

・平成13年度高次脳機能障害支援モデル事業実施報告　　地方拠点病院等連絡協議会

・平成14年度高次脳機能障害支援モデル事業実施報告　　地方拠点病院等連絡協議会

・千葉県高次脳機能障害支援モデル事業平成13年度実施報告書　　　千葉県　　

・高次脳機能障害支援モデル事業平成13年度実施報告書　　　　　　神奈川県

・三重県高次脳機能障害生活支援事業中間報告書　平成15年2月　　三重県

・高次脳機能障害者社会復帰支援モデル事業における関係施設の取り組み　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　平成15年１月　　北海道

・高次脳機能障害の評価基準に関する研究　平成12年度報告書　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　名古屋市総合リハセンター

・高次脳機能障害者実態調査報告書　平成11年度　　　　　　　　　東京都

・高次脳機能障害者に対する神経心理学的評価とサービスの連続性について　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　平成14年度厚生労働科学研究事業報告　　　長岡正範

・高次脳機能障害者に対する連続したサービスの提共　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　平成13年高次脳機能障害支援モデル事業　　国リハ

【図書等】

・高次脳機能障害の診断・リハビリテーションマニュアル　2002年　東京都衛生局

・Ponsford J, Sloan S and Snow P: Traumatic Brain Injury: Rehabilitation for everyday adaptive living. Psychology Press, 1995（藤井正子（訳）：外傷性脳損傷後のリハビリテーション−毎日の適応生活のために、西村書店、2000年）

・Prigatano GP: Principles of Neuropsychological Rehabilitation. Oxford University Press, 1999（中村隆一（監訳）：神経心理学的リハビリテーションの原理．医歯薬出版、2002）

・Wood RLI, Fussey I: Cognitive Rehabilitation in Perspective. Taylor & Francis, London, 1990（清水　一、千島　亮、原　寛美、宮森孝史、綿森淑子（訳）：認知障害のリハビリテーション．医歯薬出版、1998年）

・Walsh KW. Understanding Brain Damage. Longman Group. 1991（小暮久也（監訳）：脳損傷の理解、メディカルサイエンスインターナショナル、1993

・神奈川リハビリテーション病院、脳外傷リハビリテーションマニュアル編集委員会：脳外傷リハビリテーションマニュアル．医学書院、2001年

・土肥信之、岩谷　力、柏森良二編：精神機能評価、増補版．医歯薬出版、1993年

・中島恵子：理解できる高次脳機能障害・家庭でできる脳のリハビリ「注意障害」編．ゴマブックス株式会社、2002

・中島恵子：理解できる高次脳機能障害・脳の障害と向き合おう！　ゴマッブックス株式会社、2001

・中村隆一（監修）：入門リハビリテーション医学．第2版、医歯薬出版、2000年

・永井　肇（監修）：脳外傷者の社会生活を支援するリハビリテーション．中央法規、1999年

・永井　肇（監修）：脳外傷者の社会生活を支援するリハビリテーション、実践編．

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　事例で学ぶ支援のノウハウ．中央法規、2003年

・綿森淑子（監訳）、原寛美（訳）：記憶障害のケア．患者さんと家族のためのガイド．中央法規、1999年

・綿森淑子（監訳）：記憶障害患者のリハビリテーション．医学書院、1997年

・外傷性脳損傷のリハビリテーション実践マニュアル　万歳登茂子　編集

　　　　　　　　　　　Medical Rehabilitation　　25号、2003年

・脳外傷 ぼくの頭はどうなったの　原口三郎　明石書店　1999　
・頭部外傷症候群　岩倉博光他編集　医歯薬出版　1999　
・認知リハビリテーション　鹿島晴雄他　医学書院　1999　
・Ｑ＆Ａ脳外傷ー本人と家族のためのガイドブック　日本脳外傷友の会編　明石書店2001　
・高次脳機能障害とリハビリテーション　リハビリテーションMOOK 4　2001　金原出版
・失行・失認の評価と治療 第３版　河内十郎監訳　2001　医学書院
・高次神経機能障害の臨床　宇野　彰編著　2002　新興医学出版
・知られざる高次脳機能障害　松崎有子　2002　せせらぎ出版

・障害者のエンパワーメント−イギリスの障害者福祉　1999明石書店

・脳損傷の地域リハビリテーション−オーストラリア、クイーンズ州の試み−

　納谷敦夫、総合リハビリテーション　29巻、11号、P1051-1056、2001

＜参考資料＞平成13年度大阪府脳損傷実態調査統計結果から見る高次脳機能障害の現状 

　高次脳機能障害モデル事業を実施するにあたり、高次脳機能障害の原因である脳損傷の実態を把握し、地域リハビリテーションシステムの充実に資するため、府内全病院を対象に、平成14年3月1日から14日の間に、入・退院した脳損傷患者の原因疾患、現状、後遺症の状況、退院後の動向等を調査した。

１　実態調査の結果

表１　入・退院患者数　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　[単位：人]

２　脳損傷者数及び発生数の推計

本調査の入院患者944名のうち、平成14年3月1日から14日の間に発症（発病）した患者数は５５７名であり、このうち年齢と原因疾患が明確な５４３名の年齢分類別に、それぞれの内訳を示したものが表２である。表中の右欄には、年間発生推計数を記載した。　

《計算式》　患者数/14日×３６５.２５日　（但し、脳血管疾患は、９割で季節変動を補正。）

表２　原因疾患別入院患者数　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　[単位:人]

３　大阪府脳損傷実態調査における高次脳機能障害患者数

表３は、平成１４年１２月現在、厚生労働省から示されている高次脳機能障害の診断基準(案)に基づき、退院患者の761名のうち、年齢不明等を除く７３３名の退院患者から、この高次脳機能障害を有する２１１名の内訳を記載したものである。

表３　国の診断基準に基づく高次脳機能障害を有する退院患者数［単位：人］

４　現行福祉制度等適用の有無

（１）　年齢からみた介護保険制度利用及び療育手帳交付の対象について（表３中網掛け部分）

�@　介護保険制度対象　：　194名（91.9％）

　　（４０歳以上の脳血管疾患及び、65歳以上の全患者）

�A　療育手帳交付（17歳以下）　：　2名（0.9％）

�B  療育手帳非交付、介護保険制度非対象者　：　15名(7.1％)

（２）　OPC（全身機能カテゴリー）の分類からからみた身体障害者手帳交付の対象について

　　　（療育手帳の非交付、介護保険制度非対象者１５名のうち、身障手帳交付対象を推測。）

�@　OPC２５（身体に麻痺等の障害有り）　：　身障手帳交付対象　７名

�A　OPC1（身体障害無し）7名及びOPC不明１名　：　身障手帳非交付　８名

（３）　精神機能障害の状況からみた精神障害者保健福祉手帳交付の対象について

　　　（身障手帳非交付者８名のうち、精神保健福祉手帳の交付対象を推測。）

�@　精神機能障害あり　：　精神保健福祉手帳交付　　　　6名

�A　精神機能障害なし　：　精神保健福祉手帳非交付　　2名

（４）　福祉制度等の非対象者について

�@　福祉制度等の対象とならない高次脳機能障害数　　　　　2名（0.9％）　

�A　福祉制度等の対象者数　209名（99.1％）

〔内訳〕　・介護保険対象194名　・療育手帳交付2名　・身障手帳交付７名　・精神保健福祉手帳交付6名

　退院患者の中で、本調査対象医療機関を退院後、将来的にも高次脳機能障害の改善がない場合、現行福祉制度や介護保険制度の適用とならないと考えられる脳損傷患者が２名存在した。本調査の退院患者の761名のうち、年齢と原因疾患が明確な７３３名に占める割合から見ると、発生率0．2％である。　

　なお、この2名の患者の原因疾患は、ともに脳腫瘍で、全身機能OPC１は良好、脳機能CPC１も良好であった。調査医療機関を退院後、1名は軽快退院し在宅へ、もう一人は府内のリハビリテーション専門病院へ転院していた。

５　高次脳機能障害発生数の推計

　退院患者で高次脳機能障害を有した211名のうち、若年患者（64歳以下55名）から年間高次脳機能障害の発生数を推計したところ、年間1,326人の発生で、64歳以下の府民人口あたり0.01％の結果となった。（平成12年10月1日現在、64歳以下府民人口、747万4,141人）

　なお、これらの数値については、現時点での条件下における推計であることから、今後、高次脳機能障害支援モデル事業を実施する中で、引き続き、検討していくことが必要である。

《計算式》　　

�@　脳外傷　　　　　　9名/14×365.25　　　=　234人

�A　脳血管疾患　　41名×0.9（補正）/14×365.25　=　962人

�B　その他疾患　　　5名/1４×365.25　　　=　130人　　　　　計1,326人

(小数点第1位切捨て)

＜参考資料＞平成１４年度千葉県下小・中・高各学校全数調査結果

２００２年８月高校以下の千葉県下全校１５１８校にアンケートを実施した。高次脳機能障害に関する説明文を添付した上で、�@生徒規模数�A過去または現在の高次脳機能障害者の有無�B当該障害に関する興味の有無�C詳細な情報入手希望の有無�Dアンケート記入者職種�Eコメント記入欄の内容で回答を求めた。

(１)回答率および高次脳機能障害者の有無と関心の有無について

施設種類別回答率は、小学校３６．５％、中学校３８．２％、高等学校４０．８％、盲・聾・養護学校７４．３％で、全体では３８．４％であった。

有回答５８３件のなかで、過去および現在の高次脳機能障害者有無と併せて、当該障害に関する興味・関心の有無に関する結果は以下のグラフに示す。

 高次脳機能障害者がいると答えた６９件すべては公立学校であった。有回答件数のうち７８．６％にあたる４５８校から当該障害に関する興味・関心があるという回答を得た。発達期における当該障害の実態やその変化について、実態調査を今後展開していく必要があると同時に、当該障害の理解を進めていく上での啓発活動の早急な展開が求められる。

(２)回答職種と必要とする情報の内容について

 回答職種に関しては、盲・聾・養護学校に比べて一般学校では、養護担当教諭が当該障害に関する説明や相談にのらざるを得ない現状であると考えられる。養護教諭対象に、｢高次脳機能障害｣という概念説明と、障害実態についての基本的な研修会を重ねていくことで、一般学校における当該障害の認識は進むといえる。

＜参考資料＞高次脳機能障害関連支援団体一覧

日本脳外傷友の会関連団体

 高次脳機能障害に取り組む諸団体

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　                             （みずほHPから）