1992年、EBM groupによって「根拠に基づいた医療(EBM）」が公表され、インターネットによる情報検索の普及という背景もあり、世界に急速に広まった。当初、EBM groupは「医療の実践に新たなパラダイムが出現した。EBMは直感や系統的ではない臨床経験、病態生理学の理論的解釈を、臨床における意思決定にとって十分な根拠として重視することを止め、臨床研究による根拠の考察と吟味を強調する。EBMは文献検索と臨床的文献を効率的に吟味するための手続(形成）を、新たな技能として医師に要請する」と宣言した。その手法は臨床疫学と医療判断学が主であり、治療研究では無作為化比較対照試験(RCT）が主に用いられる。ヘルスケア関連職にも「根拠に基づいた実践(EBP）」として、類似の手法が紹介されている。リハビリテーション(リハ）領域でも、EBM／EBPが叫ばれているが、疾病治療を中心とした臨床医学のような根拠を提示することはできていない。その問題点は何か。どのような手段で解決できるだろうか。一部の具体例を掲げ、今後の展開を国立障害者リハビリテーション・センター職員の努力に期待したい。
　リハは、患者/障害者にとっては一連の過程であり、複数の制度によるサービス体系で構成され、各種専門職によって療法や訓練が提供されている。リハに求められることは、患者/障害者のニーズに対応して、最善の帰結を達成するように利用可能なリハ資源を個人別に設定して、実施することである。疾病治療ではなく、国際生活機能分類(ICF）でいう生活機能の改善であり、個人の機能的状態が対象である。そのため、同じ疾病/後遺症であっても、必然的に各個人へのアプローチは多様になる。たとえば、リハ過程で脳卒中患者の機能的状態を記録し、脳卒中機能回復評価システム(RES）を利用して4週ごとにプログラムを調整することにより、かなり規則的な回復が期待できる。これは疾病治療を中心として、医学モデルに立脚する医療とは、方法論の上で本質的に相違する点である。チーム・アプローチでは、複数の専門領域のスタッフが関与し、個別領域ごとのプログラムが患者/障害者の諸特性にどのような効果をもたらしたかの詳細が明確にならないことが問題とされている。近年、リハ過程をシステム論的に分析する手法が提案され、臨床実践改善法(CPI）と呼ばれている。システムの各構成要素がどのように患者/障害者の帰結に関与しているのかを分析する。訓練内容と時間量が基本的データとなる。EBPやCPIでは、数多くのデータと統計処理を通して解釈を行い、リハ過程の進行、業務の改善に資する方向にある。
　次に国リハ奉職中に多くのスタッフと実施した共同研究の一部を要約して紹介しよう。今後、データベースをどのように構築すべきか、統計処理とその解釈、業務改善に向けて検討する資料とされることを願っている。
　1992年度の入院脊髄損傷患者147名のうち、95名(64.6%）は尿路感染症、深部静脈炎、褥瘡、その他の予防可能な合併症治療が目的であり、障害者に対する三次予防(有病者の合併症予防）が急務である。早期発見と早期治療、患者/障害者への生活指導が大切である。
　サーフィン事故による頚髄損傷から数日後に入院した若者がいた。ベッド上では、天井を見つめ、告知も一瞬ためらわれた。ところが同室の脊髄損傷の若者たちが車椅子でベッドに近づき、話しかけ、今後の生活を伝えていた。その後、障害受容も比較的円滑に進み、職リハを経て、職業人として自立した。近年、欧米では脊損や脳卒中のユニット(病棟とリハ専門職）が患者の心理社会的適応のために重視されている。かつて、車椅子使用の脊損者に実施した老研式活動能力指標の成績は、入所者と比べて入院患者は著しく低スコアであったことも、入院早期から社会心理的側面へのアプローチの必要性を示唆している。
　職リハ(障害者職業能力開発校）における訓練課程は、制度面では中学校卒業者、それと同等以上の者を受け入れる。更生訓練所入所者のうち、受け入れられた者の学力レベルを知ることで、学力向上の補習等を要する入所者への対応(教育内容）が可能になる。心理判定員の努力により、職リハ合格者の数学と国語のレベルが明らかになり、非常勤職員(教員）によって一部の入所者に対する学習指導(補習）が導入された。
　今後のサービス向上のためにも、データベースの整備、ヘルスケアと自立訓練、就労移行支援、施設入所支援などに関する統計資料（患者/障害者へのサービス内容・時間量）の処理と解釈を通じた業務改善など、今後の展開に向けて一層の充実が望まれる。