子育て支援サービスの利用
乳幼児期に親が最初に活用することが多いのは、市町村で実施している子育て支援教室や育児サークル、遊びを通して親子のコミュニケーションを促進することを目的とした遊び方教室、ペアレント・トレーニングなどの母子保健サービスでしょう。こうした支援事業の利用・参加を通して、親は子どもの発達上の遅れや偏りに気づき、心理専門職や一般小児科医、小児神経専門医、児童精神科医などが担当する発達相談や医療機関、あるいは児童相談所や障害児療育福祉センター、療育センターなどの福祉機関につながることが多いようです。
そのほかの障害が明らかな場合
身体的な障害や発達性協調運動障害がみられる場合などでは、理学療法や作業療法など小児科リハビリテーションに力を入れている医療機関が活用されることがあります。また、言語発達の遅れに注目しているケースでは、教育分野の事業である言語訓練（ことばの教室）などが就学前から活用されたりすることもあります。知的障害を伴う自閉症の場合などは、療育手帳の取得や福祉制度の活用を目的に、比較的早い時期に福祉機関につながることが多いようです。
保育所や幼稚園からつながる発達支援
また、保育所・幼稚園で、保育士や園の先生が、子どもの発達の遅れや偏りなどに気づくケースも増えています。その後、児童相談所や療育センターを紹介され、個別指導や集団指導、障害児通園施設や母子通園センターの利用につながることもあります。 ただし、子どもの発達障害を親が理解し、受け入れてゆく過程は一様ではありません。親の心情にはくれぐれも慎重な配慮が必要でしょう。