発達障害の早期発見の時期について

厚生労働科学研究における地域調査の報告

　豊田市こども発達支援センターを受診した児について、HFPDD（高機能広汎性発達障害＝知的な遅れのない自閉症とほぼ同義）は、健診で幼児期前期から中期に発見、引き続いて診断がなされており、幼児期前期（1～2歳）からの診断と療育開始が可能と考えられました。これに対して、ADHD（＝注意欠陥多動性障害）では主に学童期に小学校で、次いで幼児期中後期（3～6歳）に3歳児健診や保育所等で発見され、診断は学童期や幼児期後期（5～6歳）になされていました。

 　（出典）　平成17～19年度厚生労働科学研究「発達障害(広汎性発達障害、ADHD、LD等）に関わる実態把握と効果的な発達支援手法の開発に関する研究」（主任研究者：市川宏伸　都立梅ヶ丘病院）　

国立精神・神経医療研究センターによる専門家向けの情報提供

発達障害のある人と接する周囲の方へ

　国立精神・神経医療研究センターのホームページのうち、専門家（保健師、小児科医、心理士など）向けに作成した「１歳から始めましょう、発達障害児と家族への早期総合支援」に､以下のように記載されています。

• 自閉症は「1歳6か月時点から早期兆候がみられる」
• 注意欠陥多動性障害は「1歳6か月での発見は困難」
• 学習障害は「1歳6か月では調べられない」
• 注意欠陥多動性障害や学習障害は「学校に上がってから治療のニーズがわかる」

研修

　国立精神・神経医療研究センターが、都道府県等の指導的な立場の医師や保健師向けに毎年１回（平成28年度は6月15～17日に実施）行う「発達障害早期総合支援研修」のテキストにおいて、発見の時期について以下のように記載されています。

・自閉症（自閉症スペクトラム障害）：
　幼児期前期（1～2歳）＞幼児期後期（5～6歳）
・注意欠陥多動性障害：
　学童期（7～12歳）＞幼児期後期（5～6歳）＞幼児期中期（3～4歳）
・学習障害：
　学童期後期（11～12歳）＞学童期前期（7～8歳）