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平成17年度入学試験における事故を反省し、引き続き入学試験の重大性を再認識するとともに入試作業のチェックを厳密に行い、適正な入学試験の実施に努めていく。 |
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応募者の少ない学科においては学科のＰＲ活動を深め、学生募集を強化する。
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国家試験対策を充実し、合格率の維持向上を図る。 |
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平成19年度予算化された障害者自立支援法の制定に焦点をあてた新規研修会のなお一層の適正かつ円滑な実施を図る。 |
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研修会開催案内を広く関係機関に配布するなどして、受講者の増に努める。 |
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１ 養成事業
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(1) 言語聴覚学科
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国家試験対策を充実し現役合格率100％の維持を図る。
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(2) 義肢装具学科
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国家試験合格率100％維持に向けて対策を実施する。
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(3) 視覚障害学科 |
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(ア) |
学生獲得のための新たなＰＲ活動を検討し、実施していく。特に、これまでアプローチはしているものの、掲載頻度の低い専修学校の案内書やネットでの情報掲載について検討する。
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(イ) |
認定試験の出題基準の根拠となるシラバスを再構築する。特に、専門臨床科目以外の専門基礎科目、基礎科目部分のシラバスについて検討する。 |
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(ウ) |
歩行技術を中心とした専門臨床科目実技の評価方法について検討する。認定試験は筆記試験のみであるため、訓練専門職の実技評価の方法を検討することが目的である。 |
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(4) 手話通訳学科
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(ア) |
実技指導の充実、学生の学力低下に対する徹底的な対策、卒業後の合格率向上に寄与する関連職種への就職対策、卒後教育の充実などにより、手話通訳士試験の合格率向上を図る。 |
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(イ) |
ホームページの充実、進学・資格サイトへの登録、大学・関連団体等への積極的な情報提供などによって入学志願者の増加を図り、優秀な人材の確保に努める。 |
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(5) リハビリテーション体育学科
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引き続き本学科のPR活動を積極的に行い、卒業生の職場開拓に努めるとともに、受験生の獲得を図り入学定員の充足に努める。 |
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２ 研修事業
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センターに設置した研修委員会を中心として、本研修事業が社会のニーズに適合しつつ効果的・効率的に実施できるよう検討する。加えて受講者に対するアンケート調査結果等に基づき、カリキュラムの見直し等を行うとともに、現在実施している研修会の改廃の検討を行う。
また、平成19年度から、新規研修事業として実施した「サービス管理責任者指導者養成研修会」及び「相談支援従事者指導者養成研修会」の２本の研修については、引き続き検討会を設置し、その適正かつ円滑な開催に努める。受講者の増を図るため、「研修のごあんない」の配付先を拡大し、併せて月刊誌などへの掲載依頼を行う。
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