システム導入サービスに利用できるツール・ノウハウ
研究の概要
対象者
在宅高齢者とその家族及び介護職員
方法
- ① 施設と在宅における短期評価に参加頂いた利用者、中間ユーザー（介護職員、家族）へのヒアリング調査と、福祉用具貸与事業者としての知見に基づき、在宅における生活支援システムの導入マニュアルを作成した。本研究においては、6ヶ月にわたる長期社会実験において、作成したマニュアルの有効性を評価するとともに、事業化をできうるための一般的な条件を整理した。
- ② 社会実験参加者によるインタビュー動画を作成することで、システムの普及に向けて、生活支援ロボットシステムの特長や効果を利用者の立場からわかりやすく呈示することを目指した。
結果
- ① 既存の福祉用具レンタルシステムの仕組みを活用しつつ、それらのサービスを円滑に提供できる連携体制、サービス提供者のトレーニングと継続的に事業が行えるコストの実現が事業化に不可欠な条件であることが確認できた。
- ② 作成したインタビュー動画を福祉大会やシンポジウムで活用することで、より多くの方にシステムを周知させることに効果的であることが確認できた。
得られた知見
- ① 生活支援システムの事業化にあたって、最も重要な条件は、修理・メンテナンス・アフターサービスである。
- ② インタビュー動画集は、サービスを必要とする顧客へアプローチする手段として有効である。
- ③上記の成果を踏まえ、福祉用具貸与事業者や専門職者以外の者が生活支援システムを導入するケースを想定し、一般向けに分かりやすく内容を整理した、地域/家族向けの導入マニュアルを作成した。（この導入マニュアルには、社会実験において、在宅高齢者への声掛けロボット導入・適合に用いた知見も集約されている。）