訓練満足度調査の試行的実施について

指導部生活訓練課 谷映志、山添秀次、渡邉明夫、三好尉史、鈴木克子、河野智子、會田孝行、森公士朗

 生活訓練課では、平成12年度から、ケアマネジメントの手法を取り入れた訓練 サービスの提供を実施してきた。支援費制度への移行に伴い、サービスの質的向上を 図るため、現在提供しているサービスが、どのように受け取られているのかを把握する ことで、改善の一助とすることとした。
 平成14年度以降に生活訓練課程を修了した10名を対象に、調査票を配布し、 生活訓練をはじめとする、施設の利用に関する44項目について、5段階評価での回答を 依頼した。1次調査において、利用者自身が、入所前の期待度と修了時の満足度を記入し、 その結果をもとに、2次調査において、より具体的な内容について、面接方式での 聞き取り調査を実施した。
 集計の結果、比較的満足度が高かったのは、ケースワーカー業務についてであった。 特に、自立計画の説明等に関しては、大半の利用者から満足との回答があり、ケア マネジメントの手法を取り入れた支援が支持されていることが明らかとなった。また、 訓練業務についても、満足度は高いことが明らかとなった。
 今後の課題としては、(1)調査方法の改善、(2)全所的な対応の必要性、(3)迅速な サービス改善の必要性、が挙げられる。(1)については、サービスの提供者が自ら調査を 実施しており、率直な回答を妨げる可能性があるため、例えば、当該利用者との関わりが ない職員が対応することで、より透明度の高い調査が可能になると考える。(2)については、 今後も継続的に情報の提供を行うことにより、センター全体としてサービスの向上を図る 必要があると考える。(3)については、速やかに改善できる点は新たな入所までに改善し、 同様の評価を受けないようにすること。また、改善に時間を要する点については、 あらかじめその対応策を準備することにより、利用者の不満を不必要に喚起しないことも 必要であると考える。
 満足度調査を実施することにより、利用者から直接施設サービスに対する意見を 伺うことができた。その結果、利用者にとっては、生活訓練課が提供するサービスは もちろん、入所相談にはじまり、施設内で関わる全てのサービスは、等しくセンターの 職員が行うサービスであり、センター全体としてサービスの向上を図る必要性がある ことを認識した。




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