令和4年度(2022年度)障害のある学生の修学支援に関する実態調査
障害のある学生の今後の修学支援に関する方策を検討する上で、全国の大学、短期大学及び高等専門学校における障害学生の状況及びその支援状況について把握し、障害学生の修学支援の充実に資する目的で実施された調査です。調査対象1,174校のうち1174校より回答がえられています（回収率100％）。障害学生在籍校は970校で、全学校数1,174校の82.6％、障害学生数は49,672人で全学生数3,246,852人の1.53％（前年度1.26％）と報告されています。
（独立行政法人 日本学生支援機構、令和5年8月）
令和3年度(2021年度)障害のある学生の修学支援に関する実態調査
障害のある学生の今後の修学支援に関する方策を検討する上で、全国の大学、短期大学及び高等専門学校における障害学生の状況及びその支援状況について把握し、障害学生の修学支援の充実に資する目的で実施された調査です。調査対象1,176校のうち1176校より回答がえられています（回収率100％）。障害学生在籍校は942校で、全学校数1,176校の80.1％、障害学生数は40,744人で全学生数3,233,301人の1,26％（前年度1,09％）と報告されています。
（独立行政法人 日本学生支援機構、令和4年8月）
令和2年度（2020年度）障害のある学生の修学支援に関する実態調査
障害のある学生の今後の修学支援に関する方策を検討する上で、全国の大学、短期大学及び高等専門学校を対象に、合理的配慮を受けている障害学生の状況及びその支援状況について把握し、障害学生の修学支援の充実に資する目的で実施された調査です。調査対象1174校のうち1174校より回答がえられています。障害学生在籍校は935校（全校比79.7％）で、前年度調査時に比べ0.1ポイント（2校）減少と報告されています。
（独立行政法人 日本学生支援機構、令和3年3月）
障害のある子供の教育支援の手引 ～子供たち一人一人の教育的ニーズを踏まえた学びの充実に向けて～
新しい時代の特別支援教育の在り方に関する有識者会議報告を踏まえ，平成25年10月に作成した「教育支援資料」の内容について，障害のある子どもの就学先となる学校（小中学校等，特別支援学校）や学びの場（通常の学級・通級による指導・特別支援学級）の適切な選択に資するよう改訂を行うとともに，就学に係る一連のプロセスとそれを構成する一つ一つの取組の趣旨を，就学に関わる関係者の全てに理解してほしいことから，「障害のある子供の教育支援の手引」と名称を改定しました。
（文部科学省 令和3年6月）
生徒指導リーフ 15S 「中1ギャップ」の真実
生徒指導リーフ 3S 発達障害と生徒指導
生徒指導リーフ 14S 不登校の予防
国立教育政策研究所生徒指導・進路指導研究センターでは、平成24年より｢生徒指導リーフ｣シリーズを新たに発行しています。
生徒指導に関して、
・みんなが理解しているようでいながら、実は十分に説明されてはこなかった事柄
・いざ実践をと思ったときに、間違っていないか不安になりやすい疑問点
・役に立つと考えて行っているにもかかわらず、成果が上がらなかったり、弊害の大きかったりする「似て非なる実践」の問題点
・きちんとした定義や、きちんとした評価が知りたい、新しい概念や手法
・今、学校現場が知っておきたい話題
などにスポットを当てピンポイントで解説や提案を行う新しい形の生徒指導資料です。
令和2年度より、独立行政法人国立特別支援教育総合研究所と共同で、特別支援教育の視点を一層強化した「生徒指導リーフＳ」を発行しています。（“S”は、"Special Needs Education"の“S”です。）
（文部科学省 国立教育政策研究所、令和2年6月）
自閉症のある子どもの自立活動の指導について考えよう！
自閉症のある子どもの実態の捉え方と自立活動の導目標及び指導内容の設定にかかわる考え方を、具体的な事例をもとにわかりやすく解説されています。
学習指導要領（自立活動編）に新たに示された実態把握から指導内容の設定までの「流れ図」のポイントを押さえながら、自閉症のある子どもの自立活動の指導について解説されています。
（独立行政法人 国立特別支援教育総合研究所、令和2年5月）
令和元年度（2019年度）障害のある学生の修学支援に関する実態調査
障害のある学生の今後の修学支援に関する方策を検討する上で、全国の大学、短期大学及び高等専門学校を対象に、障害学生の状況及びその支援状況について把握し、障害学生の修学支援の充実に資する目的で実施された調査です。1,174校からの回答の結果が報告されています。
（独立行政法人 日本学生支援機構、令和2年3月）
通級による指導のガイドの作成に関する検討会議（第1回～第6回）（文部科学省HPへ遷移します）
初めて通級による指導を担当する教師のためのガイド
初めての通級ガイド（5枚Ver） （PDF：1.0MB）
文部科学省では、「通級による指導のガイドの作成に関する検討会議」（H31.2～R2.3）における検討を踏まえ、初めて担当する教師にとって分かりやすく、手に取りたいと思うガイドを目指し、標記のガイドを作成しました。
（文部科学省 初等中等教育局特別支援教育課、令和2年3月）
平成30年度（2018年度）障害のある学生の修学支援に関する実態調査
障害のある学生の今後の修学支援に関する方策を検討する上で、全国の大学、短期大学及び高等専門学校を対象に、障害学生の状況及びその支援状況について把握し、障害学生の修学支援の充実に資する目的で実施された調査です。1,169校の回答の結果が報告されています。
（独立行政法人 日本学生支援機構、平成31年3月）
平成29年度（2017年度）障害のある学生の修学支援に関する実態調査
障害のある学生の今後の修学支援に関する方策を検討する上で、全国の大学、短期大学及び高等専門学校を対象に、障害学生の状況及びその支援状況について把握し、障害学生の修学支援の充実に資する目的で実施された調査です。1,170校の回答の結果が報告されています。
（独立行政法人 日本学生支援機構、平成30年7月）
合理的配慮ハンドブック～障害のある学生を支援する教職員のために～
本ハンドブックは、大学等が障害学生支援の体制を整えていく際の参考にするために障害種別にまとめた資料「教職員のための障害学生修学支援ガイド」を2017年（平成29年）3月に文部科学省が取りまとめた「障害のある学生の修学支援に関する検討会報告（第二次まとめ）」等を踏まえ、更に充実した内容に刷新するとともに、名称を「合理的配慮ハンドブック ～障害のある学生を支援する教職員のために～」と変更したものです。
（独立行政法人 日本学生支援機構、平成30年3月）
特別支援学校（知的障害）での自閉症教育の取組に関する調査（速報）
2001年に「21世紀の特殊教育の在り方について：一人一人のニーズに応じた特別な支援の在り方について（最終報告）」において、知的障害と自閉症の違いを考慮して、自閉症の特性に応じた対応の必要性が示されてから16年が経ちました。
本研究では、特別支援学校（知的障害）において、自閉症のある子どもへの教育がどのくらい定着したのか、また、そうした取組を行うことで得られた成果と課題は何か等を明らかにするために、郵送によるアンケート調査（平成28年11～12月）を行った結果が報告されています。
（独立行政法人 国立特別支援教育総合研究所、平成29年3月）
発達障害を含む障害のある幼児児童生徒に対する教育支援体制整備ガイドライン
本ガイドラインは、平成16年1月に作成された「小・中学校におけるLD（学習障害）、ADHD（注意欠陥／多動性障害）、高機能自閉症の児童生徒への教育支援体制の整備のためのガイドライン」を発達障害を含む障害のある児童等に対する教育支援体制の整備状況を踏まえて見直されたものです。
（文部科学省、平成29年3月）
大学、短期大学及び高等専門学校における障害のある学生の修学支援に関する実態調査分析報告について
平成17年度より28年度まで毎年実施してきた調査の結果について、その経年推移等を分析することにより、大学等における障害学生支援の現状や課題をより明らかにし、各大学等における障害学生支援の参考資料として提供することを目的として実施された調査です。
（独立行政法人 日本学生支援機構、平成29年9月）
通常の学級における個別指導－ひらがなの学習から児童を支える－
発達障害の中でも、特に読み書きに関して困難がある児童に対し、通常の学級の中で行える個別指導の事例を紹介しています。
（東京都教育委員会、平成29年3月）
平成28年度（2016年度）障害のある学生の修学支援に関する実態調査
障害のある学生の今後の修学支援に関する方策を検討する上で、全国の大学、短期大学及び高等専門学校を対象に、障害学生の状況及びその支援状況について把握し、障害学生の修学支援の充実に資する目的で実施された調査です。1,171校の回答の結果が報告されています。
（独立行政法人 日本学生支援機構、平成29年3月）
自閉症のある子どもの自立活動の授業を組み立てる上での要点
特別支援学級の先生が直面している課題を踏まえ、特に特別支援学級の経験年数が短い先生に対して、自立活動の授業を組み立てる際に留意してほしい点を9つの要点にまとめています。
（独立行政法人 国立特別支援教育総合研究所、平成28年7月）
平成27年度（2015年度）障害のある学生の修学支援に関する実態調査
障害のある学生の今後の修学支援に関する方策を検討する上で、全国の大学、短期大学及び高等専門学校を対象に、障害学生の状況及びその支援状況について把握し、障害学生の修学支援の充実に資する目的で実施された調査です。1,182校の回答の結果が報告されています。
（独立行政法人 日本学生支援機構、平成28年3月）
はじめて障害のある学生を受け入れるにあたって
障害学生の入学準備から、入学後の様々な場面ごとに、基本的な支援体制や方策についてわかりやすく解説しています。大学等において支援体制を整備する際の参考資料として、また、障害のある学生を受け入れるにあたっての教職員研修の資料としてご活用ください。
（独立行政法人 日本学生支援機構、平成28年6月）
大学等における障害のある学生への支援・配慮事例について
各大学等において実際に学生に配慮を行なった事例です。これらはそのまますべての大学等における「合理的配慮」となる性格のものではありませんが、大学等において今後の具体的取組を検討する際の参考資料として提供されています。
（独立行政法人 日本学生支援機構、平成27年4月）
障害のある学生の修学支援に関する実態調査（平成17年度から平成25年度）の調査結果分析報告
全国の大学、短期大学及び高等専門学校を対象に、障害のある学生の状況及びその支援状況について把握し、障害学生の修学支援の充実に資する目的で実施された調査です。平成17年度から平成25年度までの調査結果が報告されています。
（独立行政法人 日本学生支援機構、平成27年3月）
教職員のための障害学生修学支援ガイド(平成26年度改訂版）
障害についての説明、学校生活の各場面における支援の心構えや支援方法を障害種別に掲載しています。大学、短期大学および高等専門学校において、障害のある学生を支援するための体制づくりに参考になるガイドブックです。
(独立行政法人 日本学生支援機構、平成27年3月)
発達障害のある子供たちのためのICT活用ハンドブック
発達障害などにより、学習に困難を抱える子供たちへの支援においてICT（情報通信技術）を効果的に活用した実践に大きな期待が寄せられています。文部科学省では、平成２５年度に「ICTの活用による学習に困難を抱える子供たちに対応した指導の充実に関する調査研究」を兵庫教育大学、宮城教育大学、筑波大学への委託により実施し、その成果を教員向けのハンドブックとしてまとめました。ハンドブックは、特別支援学級、通級指導教室、通常の学級の３つの指導場面毎にそれぞれ作成されています。
（文部科学省、平成26年3月）
学校における子供の心のケア－サインを見逃さないために－
危機発生時における学校等の適切な対策を講じる際の基礎資料を得るため、平成24年5月に「非常災害時の子どもの心のケアに関する調査」が実施され、教職員用の指導参考資料が作成されました。健康観察や心のケアの進め方、メンタルヘルスの基礎知識について解説されています。
（文部科学省、平成26年3月）
平成25年度 障害学生支援に関する調査研究 報告
障害学生支援ネットワーク充実・強化事業の一環として、障害学生修学支援ネットワーク事業拠点校の協力の下、障害学生支援に関する調査研究を実施しました。障害のある学生に対する就労支援や、学内外連携、入口支援等に関する調査・研究について報告しています。
（独立行政法人 日本学生支援機構、平成26年3月）
障害のある児童生徒の教材の充実について 報告
平成23年8月に障害者基本法が改正され、障害者教育に関する環境整備の一つとして、「適切な教材等の提供」が追加されました。その中で、様々な障害の状態や特性に応じた支援機器の充実、アプリケーションの開発等、情報端末についての基本的なアクセシビリティの保証が課題として挙げられています。このような状況を踏まえ、教材の現状と課題、推進方策について報告されています。
（文部科学省、平成25年8月）
障がいのある学生の修学支援に関する検討会報告（第一次まとめ）
文部科学省において、平成24年6月、高等教育局長の下に設置された「障がいのある学生の修学支援に関する検討会」の報告書です。大学等における合理的配慮の対象範囲を検討するとともに、同合理的配慮の考え方や、国、大学等及び独立行政法人等の関係機関が取り組むべき短期的課題、中・長期的課題などについて、検討結果をまとめています。
（文部科学省、平成24年12月）
障害のある学生の就業力の支援に関する調査結果報告書
大学、短期大学及び高等専門学校における障害のある学生の就業力の支援に関する実態調査の報告書です。全国の高等教育機関1,202校を対象に実施したアンケート調査の結果をまとめ、大学等における就労支援の取り組みに活かすことを目的とした事業です。
(独立行政法人 日本学生支援機構、平成24年3月)
生徒指導リーフ Leaf.3 発達障害と生徒指導
発達障害やその傾向のある児童生徒がいる学級での、学級担任や教科担任の対応に関するリーフレットです。生徒指導に関する疑問点や問題点などにスポットを当てピンポイントで解説や提案を行う形になっています。
（国立教育政策研究所、平成24年2月）
教職員のための子どもの健康相談及び保健指導の手引
多様化した児童生徒の心身の健康問題に組織的に取り組む観点から、新たに法に規定された教職員等による健康相談、保健指導の充実を図るために作成された手引きです。健康相談及び保健指導の基本的理解、心身の健康問題の把握方法、子どもや保護者等への指導内容、学校内外との連携方法などについて、健康相談及び保健指導事例を通して理解が深められるように構成されています。発達障害に関しても記載されています。
（文部科学省、平成23年8月）
オフとオンの調和による学生支援 -高機能発達障害傾向を持つ学生への支援システムを中核として
平成19年度から平成22年度まで「新たな社会的ニーズに対応した学生支援プログラム（学生支援GP）」として選定され実施された、「『オフ』と『オン』の調和による学生支援」の最終報告書です。これまでの取り組み内容がまとめてあります。
（富山大学、平成23年3月）
震災後の子どもたちを支えるための教師向けハンドブック～発達障害のある子どもへの対応を中心に～
被災地で子どもたちに関わっている教師をサポートするために作成されたハンドブックです。震災後の学校で教師が子どもと関わる際に配慮して欲しいことを、発達障害のある子どもへの対応を中心にまとめています。
（独立行政法人 国立特別支援教育総合研究所、平成23年5月）
高機能発達障害学生が望む高大連携の在り方と大学の受け入れ体制に関する実証的研究 報告書
文部科学省 障害学生受入促進研究委託事業「障害のある生徒の進学の促進・支援のための高大連携の在り方に関する調査研究委託事業」の報告書です。本報告書は、発達障害のある生徒・学生自身の視点から見た、高校、大学、社会等に求められる、有効な支援の在り方について探究することを目的としています。
（富山大学学生支援センター、平成22年9月）
「オフ」と「オン」の調和による学生支援－平成21年度「トータル・コミュニケーション・サポート・フォーラム2009」報告書
「『オフ』と『オン』の調和による学生支援」事業で実施された「トータル・コミュニケーション・サポート・フォーラム」の報告書です。修学及びキャリア支援、発達障害学生の支援について紹介されています。
（富山大学、平成22年5月）
「障害学生支援についての教職員研修プログラム」
障害学生支援についての教職員研修プログラム開発事業検討委員会において開発された障害学生支援についての研修プログラム（DVD＆PowerPoint）です。障害学生支援についての基礎知識が紹介されています。
（独立行政法人 日本学生支援機構、平成22年3月）
障害をもつ大学生を理解するためのハンドブック
マサチューセッツ大学アーマスト校に設置されているディスアビリティサービスが提供している、障害のある学生用のハンドブックを翻訳したものです。支援内容や障害のある学生たちへのアドバイスなどが紹介されています。
（北海道大学大学院教育学研究院、平成21年10月）
第8回（平成20年度）障害学生修学支援セミナー報告書
第8回（平成20年度）障害学生修学支援セミナーの報告書です。各大学等における課題として多くの声が寄せられている「発達障害」、「支援体制」、「社会への接続」をテーマとして開催されました。
（独立行政法人 日本学生支援機構、平成21年9月）
発達障害と心身症への支援に強い教員の養成 －文化教育学部・医学部附属病院連携による臨床教育実習導入とカリキュラム開発－
文部科学省 専門職大学院等教育推進プログラム（平成19、20年度）「発達障害と心身症への支援に強い教員の養成」の最終報告書です。臨床教育実習を通して得られた知見やインクルージョン教育について紹介されています。
（佐賀大学、平成21年3月）
あいち発 学生理解と対応 －教職員のためのQ&A－ [学生支援ガイドブック]
大学で働く（関わる）人々が、学生対応するにあたって、困ったこと、悩んだこと、配慮すべきこと等に対して、学生相談を専門とする関係者の立場・視点から、基本的な学生理解と対応についてのメッセージを送ることを目的に作成された学生支援ガイドブックです。発達障害に関する内容も含まれています。
（独立行政法人 日本学生支援機構 東海支部、平成21年3月）
障害学生修学支援事例集
全国の高等教育機関を対象に実施したアンケート調査をもとに作成された、教職員など向けの事例集です。各大学などにおける障害学生支援の取り組み内容が、学校種・障害種・場面別にまとめられています。
（独立行政法人 日本学生支援機構、平成21年3月）
「新たな社会的ニーズに対応した学生支援プログラム」事例集
平成20年度
平成19年度
「新たな社会的ニーズに対応した学生支援プログラム（学生支援GP）」は、大学などにおける学生支援機能の充実をはかるプログラムです。平成20年度選定された23件、ならびに平成19年度選定された70件の事例を紹介した事例集がそれぞれ発刊されました。
(独立行政法人 日本学生支援機構「新たな社会的ニーズに対応した学生支援プログラム実施委員会」 、平成20年)
「諸外国の高等教育機関における障害のある学生に対する修学支援状況調査・情報収集事業」報告書
高等教育機関における障害のある学生の支援の検討に資し、修学支援体制の改善、充実を目指して実施された事業の報告書です。諸外国の状況について、文献等の収集、諸外国の政府機関や大学等に対する調査を集約し、日本の現状と対比させています。
(独立行政法人 日本学生支援機構、平成20年4月)
障害学生修学支援担当者のための事例解説
「障害学生修学支援コーディネーター養成講座」の講座内容、質疑応答、および講座で使用したテキストをあわせて作成された事例解説です。支援担当者の業務が先進的な取り組みをおこなっている大学の事例から、体系的に理解できるよう解説されています。
（独立行政法人 日本学生支援機構、平成19年12月）