発達障害者の強みを活かすための相談・支援ツールの開発
一般的にポジティブな自己概念や感情を持ちづらいと言われている発達障害者の自己肯定感を高めることを目的に、自らの「強み」に目を向け、それを日常的に活用できることを目指した支援方法を紹介した支援マニュアルです。（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター、2023年3月）
発達障害のある学生の就労支援に向けて －大学等と就労支援機関との連携による支援の取組事例集－
発達障害のある学生の就労支援に関係する方々の参考となるように、大学等高等教育機関と就労支援機関による就労支援の具体的な取組や就労支援に関する参考情報を掲載しています。（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター、2023年3月）
発達障害者のワークシステム・サポートプログラム 在職中又は休職中の発達障害者に対する作業管理支援
発達障害のある方の職場定着には作業管理上の困難さについてアセスメントし、その管理能力を向上させる支援が必要との考えの下、令和２年度から開発を行ってきました「作業管理支援技法」について、「アセスメントの視点」、「作業管理上の課題の把握と対応」、「活用できる支援ツール」、「支援事例」などを取りまとめています。（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター、令和4年3月）
令和3年度版 就業支援ハンドブック 障害者の就業支援に取り組む方のために
障害者の就業支援に取り組む方の入門書として、就業支援の基礎的な知識、支援の流れ、具体的な支援技法、支援のポイント等についてわかり易くとりまとめたハンドブックです。 （独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構、令和3年6月）
発達障害者のワークシステム・サポートプログラム リラクゼーション技能トレーニングの改良
リラクゼーション技能トレーニングは現在では多くの就労支援機関で活用されるようになりましたが、セルフモニタリングがうまく働かずトレーニング効果が出にくい方や認知的なアプローチが必要な方にも対応できる技法開発を希望する声に応えるため、リラクゼーション技能トレーニングの改良に取組み、その成果を実践報告書として取りまとめたものです。（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター、令和3年3月）
発達障害者のワークシステム・サポートプログラム 問題解決技能トレーニングの改良
これまで主に集団トレーニングとして実施されていた「問題解決技能トレーニング」の改良に取り組み、個別相談やジョブコーチ支援などの個別の支援に活用できるよう技法の開発を行い、その実施方法、留意点、支援事例などをまとめています。（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター、令和2年3月）
発達障害者のワークシステム・サポートプログラム 発達障害者のアセスメント
就労支援において支援当初の基礎情報収集や個別相談場面、各種支援場面などで使用するアセスメントシートを一部改良するとともに新たに作成しました。実際の支援現場で日常的に活用していただくことを念頭に、その目的、内容、実施方法、留意点、支援事例などをまとめています。 （独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター、平成31年3月）
就業経験のある発達障害者の職業上のストレスに関する研究 －職場不適応の発生過程と背景要因の検討－
本研究は、就業経験のある発達障害者の職業上のストレスを検討するため、発達障害者の診断に関する近年の動向や発達障害のストレスに関する文献から課題を整理するとともに、発達障害診断に携わる医師へのヒアリング調査によって医療機関で聞かれる当事者のストレスや職場不適応の状況を明らかにし、今後の職業リハビリテーション支援に期待されることを検討した結果を取りまとめたものです。
（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター、平成30年4月）
発達障害者のワークシステム・サポートプログラム 職場対人技能トレーニング（JST）の改良
この報告書は、職場で必要な対人コミュニケーションのスキルの習得を図る「職場対人技能トレーニング（JST）」の有用性を高める改良の取組について、とりまとめたものです。対人コミュニケーションのなかでも相手の表情や場の雰囲気といった言語化されないコミュニケーションスキルの習得に焦点をあてた新たな講座の開発と、これまでに開発した他の支援技法との組合せによるJSTの場面設定の工夫について、その実施結果、効果及び留意点などについて解説しています。
（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター、平成30年3月）
発達障害者のための手順書作成技能トレーニング
本マニュアルは、平成27、28年度にわたり、発達障害のある方が多様化する職務への適応力の習得に効果を上げるための支援技法として開発した「手順書作成技能トレーニング」について、発達障害のある方の就労支援現場において日常的に活用していただくことを念頭におき、その具体的な実施方法、支援のポイント、支援事例等をわかりやすく使いやすくまとめられています。
（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター、平成29年3月）
発達障害者のワークシステム・サポートプログラム ナビゲーションブックの作成と活用
本マニュアルは、平成26年度および平成27年度にかけて開発した発達障害のある方が、就職活動や職場定着を円滑に進めるためのツールとなり得る自らの特性、職業上の課題、それに対応する配慮や留意事項等を記載した「ナビゲーションブック」の作成と活用について、具体的方法を取りまとめたものです。
（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター、平成28年3月）
訓練・学習の進歩等に特別な配慮が必要な学生への支援・対応ガイド（実践編）
この支援・対応ガイド（実践編）は、職業能力開発大学校等の学生の困り感、適切な支援・対処方法、支援機関との連携等を理解し、訓練・学習の進捗等に特別な配慮が必要な学生の支援・対応方法のヒント集および、職員の研修用として活用されることを目的として作成されています。
（独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校基盤整備センター障害者職業総合センター、平成27年3月）
リカバリーのための就労支援～就労支援者用マニュアル～
このマニュアルは、就労支援者の方々に活用していただくために、リカバリーのための疲労軽減の方策として必要となる個別支援についてまとめられています。
（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター、平成27年4月）
「精神障害等の見えにくい障害を有する従業員の疲労軽減のための方策」はこちらをご覧ください。
発達障害者に対する雇用継続支援の取組み～在職者のための情報整理シートの開発～
（参照：発達障害関連報告書の関連図）
本報告書は、平成25年度および平成26年度に実施した、就労中または休職中の発達障害者に対する職場適応または職場復帰のための支援の取組みについて、取りまとめられています。
（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター、平成27年3月）
就業支援ハンドブック実践編｢アセスメントとプランニング～障害者の就業支援に取り組む方のために～｣
対象者に対する就業支援の開始時からフォローアップまで、適切なアセスメントとプランニングが大切であり、労働、福祉、教育、医療等の就業支援担当者に共通して必要とされる支援ノウハウを理解しやすいよう事例が掲載されています。
（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構、平成27年3月）
ジョブコミュニケーション・スキルアップセミナー ～パートナー研修資料集～
本資料集は、パートナー研修（理論編）について、試行で使用したテキストとともに講義内容の概要や補足説明等を掲載したものです。ＳＳＴ研修、パートナー研修（理論編・解説編）、リーダーパートナー研修という３つの研修から構成されています。
（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター、平成27年3月）
「ＳＳＴを活用した人材育成プログラムの普及に関する研究－ジョブコミュニケーション・スキルアップセミナーの普及－はこちらをご覧ください。
発達障害者就労支援レファレンスブック（課題と対応例）
就労支援の場面で現れる発達障害者の職業生活上の課題に注目し、それぞれの課題に対して支援者が取ることのできる複数の支援策を示すことで、支援の参考となるようにまとめられています。
（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター、平成27年3月）
発達障害者の職業生活上の課題とその対応に関する研究－「発達障害者就労支援レファレンスブック」活用のためにー はこちらをご覧ください。
平成27年度版 就業支援ハンドブック 障害者の就業支援に取り組む方のために
障害者の就業支援に取り組む方の入門書として、就業支援の基礎的な知識、支援の流れ、具体的な支援技法、支援のポイント等についてわかり易くまとめられたハンドブックです。
（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構、平成26年4月）
企業と非営利法人等との協業による障害者雇用の可能性を検討するための研究～全国的な実態の把握と可能性の検討～
本研究では、障害者の就労支援を行う団体のアンケート調査と働く場作りに取り組む団体にヒアリング調査を実施することで、団体とその就労支援の現状、パートナーシップのための働く場作りのニーズや必要とされる取組み等について明らかにしています。
（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構、平成26年4月）
発達障害者のためのリラクゼーション技能トレーニング～ストレス・疲労のセルフモニタリングと対処方法～
この支援マニュアルは、ワークシステム・サポートプログラムの就労セミナーにおいて技能トレーニングの一つとして実施している「リラクゼーション技能トレーニング～ストレス・疲労のセルフモニタリングと対処方法」について、これまでの実施内容や改良点を取り入れ、より実践的な支援ポイントを記載したものです。
（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構、平成26年3月）
プログラム運営マニュアル
このマニュアルは、「就労移行支援事業所における発達障害者・精神 障害者の就労支援プログラム実施時における課題検討について」の結果を、事業主や支援機関の方へ向けてわかりやすく解説したものです。
研究成果については「就労移行支援事業所における発達障害者・精神 障害者の就労支援プログラム実施時における課題検討について」をご覧ください。
（社会福祉法人横浜やまびこの里、平成26年3月）
若年援支機関を利用する発達障害のある人の雇用支援のために－若年支援機関と職業リハビリテーション機関をつなぐ雇用支援ガイド－
若年者就労支援機関を利用する発達障害のある若者に関し、必要に応じて専門支援機関の支援を利用する場合の基礎知識・好事例・関連情報などをまとめた、若年支援機関支援者向けの雇用支援ガイドです。調査結果に基づき、利用者の現状を紹介するとともに、職業リハビリテーション機関の支援の状況についても情報提供しています。
（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構、平成25年4月）
「若年者就労支援機関を利用する発達障害のある若者の就労支援の課題に関する研究」はこちらをご覧ください。
ポイントでみる中小企業の障害者雇用
このパンフレットは、「中小企業における障害者雇用促進の方策に関する研究」の結果を、事業主や支援機関の方へ向けてわかりやすく解説したものです。
研究成果については「中小企業における障害者雇用促進の方策に関する研究」をご覧ください。
（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構、平成25年3月）
ジョブコミュニケーション・スキルアップセミナー（試案）－SST研修資料集－
障害を持つ社員と障害者を職場で支援する人材の育成を同時に行うことを目的に作成されました。セミナーは、個人及び職場全体のコミュニケーションスキル向上を目的としたSST研修と、障害者支援スキルの向上を目的としたパートナー研修という２つの研修から構成されています。本資料集には、このうちSST研修について、実施方法の説明や試行で使用したテキスト等が掲載されています。
（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構、平成25年3月）
「ＳＳＴを活用した人材育成プログラムに関する研究」はこちらをご覧ください。
発達障害者のための問題解決技能トレーニング
ワークシステム・サポートプログラムの就労セミナーにおいて技能トレーニングの一つとして実施している「問題解決技能トレーニング」について、これまでの実施内容や改良点を取り入れ、より実践的な支援のポイントを記載したものです。実際に使用している様式・資料をダウンロードできます。
（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構、平成25年3月）
職業訓練実践マニュアル発達障害者編Ⅲ～企業との協力による職業訓練等～
発達障害者を対象とした職業訓練について、職場実習等の企業との連携による効果的な訓練方法や就職支援等についてとりまとめられています。マニュアルに掲載されている職業訓練で使用する訓練教材等の提供もあります。
（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構、平成25年2月）
就労移行支援事業所のための～発達障害のある人の就労支援マニュアル
発達障害者支援センター、社会福祉法人横浜やまびこの里が作成したマニュアルです。就労移行支援事業所での支援現場で直面する様々な課題やその対応方法について、“障害特性の理解とその対応”“就労支援プロセスごとの課題とその対応”の２つの側面から紹介されています。
（社会福祉法人 横浜やまびこの里、平成25年4月）
平成24年度障害者総合福祉推進事業「就労移行支援事業所における発達障害者の効果的なプログラム構築のための調査について」に関する情報はこちら
発達障害を理解するために２～就労支援者のためのハンドブック～付属リーフレット発達障害について理解するために～事業主の方へ～
発達障害のある方の就労にかかわる支援者が、企業を適切に支援する上で参考となるよう、必要な知識や支援ノウハウ等を網羅したハンドブックと、付属のリーフレットです。挿絵つきでわかりやすく、状況に応じた具体的な対策が紹介されています。
（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター、平成24年3月）
特別な配慮が必要な学生等への支援・対応ガイド
職業能力開発の現場での学生への対応方法等について検討、整理を行い作成された報告書です。発達障害と診断されていないケースも含め、特別な配慮が必要な学生等への支援・対応について書かれています。
（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構 職業能力開発総合大学校 能力開発研究センター、平成24年3月）
発達障害者と働く 障害者雇用マニュアル コミック版
発達障害者の雇用及び職場定着を推進することを目的として、求職活動から採用、職場定着にいたるまでと、実際の職場における作業面やコミュニケーション面などの課題が取り上げられているマニュアルです。効果的なサポートのあり方について、コミック版でわかりやすく解説されています。
（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構、平成24年3月）
職業訓練実践マニュアル発達障害者編Ⅱ～施設内訓練～
発達障害者を対象とした職業訓練について、職業訓練実施上の配慮点、訓練職種・訓練内容の設定方法、訓練環境整備のポイント等から、訓練カリキュラムや訓練教材の作成方法、家族や関係機関との連携方法等までをマニュアル形式でとりまとめられています。マニュアルに掲載されている職業訓練で使用する訓練教材等の提供もあります。
（独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構、平成24年2月）
発達障害者就労支援ポイント集（PDF:2.12MB）
国立障害者リハビリテーションセンターにて平成20年度より実施した「青年期発達障害者の地域生活移行への就労支援に関するモデル事業」の経験を踏まえて作成された、支援や介入を紹介するポイント集です。発達障害者の就労支援の課題について、事例を通して介入のポイントを紹介しています。
（国立障害者リハビリテーションセンター、平成23年6月）
発達障害者のための職場対人技能トレーニング（JST）
ワークシステム・サポートプログラムの就労セミナーにおいて技能トレーニングの一つとして実施している「職場対人技能トレーニング（JST）」について、これまでの実施内容や改良点を取り入れ、より実践的な支援のポイントを記載した支援マニュアルです。職場対人技能トレーニングの概要や実施方法などが紹介されています。
（独立行政法人 高齢・障害者雇用支援機構、平成23年3月）
職業訓練実践マニュアル発達障害者編Ⅰ～知的障害を伴う人の施設内訓練～
知的障害を伴う発達障害者を対象とした職業訓練について、訓練職種・訓練内容の設定方法や訓練環境整備のポイント等から、訓練カリキュラムや訓練教材の作成方法、障害特性・職業適性の的確な把握方法や関係機関との連携方法等までをマニュアル形式でまとめられています。マニュアルに掲載されている職業訓練で使用する訓練教材等の提供もあります。
（独立行政法人 高齢・障害者雇用支援機構、平成23年2月）
障害者職業相談補助シート
ハローワークを訪れる求職障害者に対する円滑な職業相談とあっせん計画（支援計画）の策定に資することを目的として、「障害者職業相談補助シート」が作成されました。発達障害を対象とした記入例、記入上の注意点も紹介されています。
（独立行政法人 高齢障害者雇用支援機構 障害者職業総合センター、平成22年3月）
幕張ストレス・疲労アセスメントシート MSFASの活用のために
「特別の配慮を必要とする障害者を対象とした、就労支援機関等から事業所への移行段階における就職・復職のための支援技法の開発に関する研究」の報告書から作成された別冊です。
発達障害者などの方がより活用しやすくなるように、シートの改訂が行われています。また、発達障害での活用事例も紹介されています。
（独立行政法人 高齢障害者雇用支援機構 障害者職業総合センター、平成22年3月）
ワークサンプル幕張版 MWSの活用のために
「特別の配慮を必要とする障害者を対象とした、就労支援機関等から事業所への移行段階における就職・復職のための支援技法の開発に関する研究」でとりまとめた報告書の別冊です。
ワークサンプル幕張版（MWS）を活用した事例などが紹介されています。
（独立行政法人 高齢障害者雇用支援機構 障害者職業総合センター、平成22年3月）
発達障害者のワークシステム・サポートプログラムとその支援事例（2）－注意欠陥多動性障害を有する者への支援－
（参照：発達障害関連報告書の関連図）
障害者職業総合センター職業センターで行っている「発達障害者のワークシステム・サポートプログラム」に関する報告書です。「発達障害者のワークシステム・サポートプログラム」のこれまでの取り組みと、注意欠陥多動性障害のある方を対象としたプログラムの支援事例を中心に取りまとめてあり、併せて支援のポイントが紹介されています。
（独立行政法人 高齢障害者雇用支援機構、平成22年3月）
発達障害者の就労相談ハンドブック（PDF:2.50MB）
「発達障害者の就労相談マニュアルの開発及びその活用に関する研修事業」で作成したハンドブックです。本事業は、厚生労働省の平成20年度地域生活支援事業費補助金および障害程度区分認定等補助費補助金事業として実施されました。
（NPO法人ジョブコーチ・ネットワーク、平成21年）
発達障害者のワークシステム・サポートプログラム」障害者支援マニュアルⅡ
（参照：発達障害関連報告書の関連図）
障害者職業総合センター職業センターで行っている「発達障害者のワークシステム・サポートプログラム」における支援技法のうち、「作業」および「個別相談」の具体的な実施方法を取りまとめた報告書です。
（独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構、平成21年3月）
広汎性発達障害者・自閉症スペクトラム障害者の雇用支援のために
―事業主と自閉症・アスペルガー障害など広汎性発達障害や自閉症スペクトラム障害のある者のための雇用支援ガイド―
広汎性発達障害や自閉症スペクトラム障害のある人の雇用に関して、事業主と障害者の双方が理解を共有することを目的としたリーフレットです。 就職し、職業生活を継続するために必要となる配慮や支援の考え方について書かれています。
（独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構、平成25年8月） ※平成25年8月に改訂されました。
就労支援のためのチェックリスト
教育、訓練、福祉などの機関や事業所が連携して、連続した就労支援を円滑に行えるように開発されたチェックリストです。「就労支援のための訓練生用チェックリスト」、「就労支援のための従業員用チェックリスト」の２種類から成ります。
（独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構、平成21年3月）
公務部門における障害者雇用マニュアル
「公務部門における障害者雇用ハンドブック」（平成17年3月）を踏まえて作成された実践的なマニュアルです。今後の職場体験実習やチャレンジ雇用を実施する上での留意点や課題、対応策などについて、手順を追って紹介されています。
（内閣府 、平成21年3月）
職業リハビリテーションのためのワーク・チャレンジ・プログラム（試案）－教材集－
軽度発達障害者を対象として、職場の基本的なルールに関する知識の獲得と行動化における課題の把握を目的に作成されました。プログラムで実際に用いた規則、ワークシート、作業指示書に加え、プログラム実施上の留意点についてまとめられています。
注）なお、ここでいう軽度発達障害とは、知的障害を伴わない発達障害ならびに軽度知的障害を伴う発達障害をさしており、“軽度”については、支援の程度を意味するものではありません。
（独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構、平成20年3月）
就職支援ガイドブック－発達障害のあるあなたに－
就職をめざして活動中の発達障害のある方々に対して、求職活動の手がかりやヒント、ご本人にあったサービスを見つけていただくことを目的に作成されました。
（独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構、平成20年3月）
『発達障害者のワークシステム・サポートプログラム』 障害者支援マニュアルⅠ
（参照：発達障害関連報告書の関連図）
プログラムを実施する支援者向けに、技能トレーニングの実施手順、使用帳票、留意点がまとめられています。
（独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構、平成20年3月）
アスペルガー症候群の人を雇用するために―英国自閉症協会による実践ガイド―
（参照：発達障害関連報告書の関連図）
英国自閉症協会の作成した、事業主向け冊子を翻訳したものです。アスペルガー症候群の障害特性、雇用管理をはじめとする合理的配慮の提供ノウハウ、雇用事例がわかりやすく解説されています。
（独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構、平成20年3月）
発達障害のある人の職業訓練ハンドブック
平成18年度から平成19年度にかけて２年次にわたる発達障害に対応した職業訓練指導のありかたに関する調査研究の成果をまとめたものです。今後、一般の職業能力開発校に計画的に設置されていく発達障害のある人の訓練コースで活用されることを編集のおもな目的にしています。支援に関わる機関や関係者にも広く参考になるよう作成されています。
（独立行政法人 雇用・能力開発機構職業能力開発総合大学校 能力開発研究センター、平成20年3月）
発達障害者に対する効果的な職業訓練事例集
発達障害者の職業訓練受講ルートの確立および障害に対応した職業訓練指導のありかたに関する調査研究が２年次計画で実施されました。本事例集はそのうち初年度の成果をまとめたものです。
（独立行政法人 雇用・能力開発機構職業能力開発総合大学校 能力開発研究センター、平成19年3月）
発達障害者のワークシステム・サポートプログラムとその支援事例
（参照：発達障害関連報告書の関連図）
平成18年度の「発達障害者のワークシステム・サポートプログラム」における実践および支援事例が報告されています。知的障害を伴わない発達障害者の就労にたずさわる多くの関係者の一助となることを念頭に作成されました。
（独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構、平成19年3月）
就労移行支援のためのチェックリスト
障害者の就労移行支援事業者などが、個別支援計画の作成をはじめとするサービスを実施する際に利用できるチェックリストです。就労関係機関が支援対象者について共通した認識をもって支援を実施するための支援ツールでもあります。
（独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構、平成18年3月）
発達障害者のワークシステム・サポートプログラムとその支援技法
（参照：発達障害関連報告書の関連図）
知的障害を伴わない自閉症、アスペルガー症候群、学習障害、注意欠陥多動性障害の方を対象とした「発達障害者のワークシステム・サポートプログラム」の平成17年度の実施状況などを取りまとめた実践報告書です。
（独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構、平成18年3月）
発達障害のある人の雇用管理マニュアル
発達障害者の雇用促進のための企業向けマニュアルです。発達障害者の特性を踏まえた雇用管理、職場環境の整備の方法などについて調査・検討をおこない開発されました。
（厚生労働省、平成18年3月）
発達障害を理解するために―支援者のためのＱ＆Ａ―
（参照：発達障害関連報告書の関連図）
発達障害者を支援する職員を対象として、発達障害に関する基本的な知識と職業リハビリテーションにおいて配慮すべき内容が解説されています。医療・教育・福祉・職業分野で支援をおこなっている各機関との連携のあり方やその活用方法などについても紹介されています。
（独立行政法人高齢・障害者雇用支援機構、平成17年3月）
参照
発達障害関連報告書の関連図
高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター職業センターの発達障害関連の報告書です。支援者の方、企業の方、家族の方に参考となる資料が関係図としてまとめられています。