〔特集〕
平成26年度運営方針
 

④学院

 学院は、センター中期目標の最終年として次のとおり運営方針を策定し、目標達成のために業務を推進していくこととしています。

1 社会のニーズを見据えた障害関係専門職の養成
(1) 学院は、わが国における障害者リハビリテーション分野の専門職養成の嚆矢となった学科を擁し、先駆的・指導的役割を担え得る専門職の養成を目指して教育を実践するばかりでなく、常に養成事業の雛形を諸方の教育機関に向けて提供し続け、それぞれの学科の卒業生は斯界のリーダーとして活躍しているところである。このことを踏まえ、各学科は引き続き臨床のみならず研究・教育で当該分野を先導できる人材を先駆的な知識と技術を付与し養成する。
(2) 各学科入学定員について、言語聴覚学科・義肢装具学科の2学科は、充足率100%維持に向け、視覚障害学科・手話通訳学科・リハビリテーション体育学科・児童指導員科の4学科は、応募者の獲得に向けて、ホームページの更新等広報活動を積極的に展開し充足率の向上を図る。
(3) 障害関係専門職の養成について、教育及び研究面での指導者を養成する課程への移行の検討を進める。また、児童指導員科は、発達障害、虐待等福祉現場のニーズに対応した人材養成を目指し、前年度に引き続き、検討会において検討を行いカリキュラムを見直す。

2 教育体制の強化
引き続き、専門性の高い専門職養成を行うため、教官は大学教官に相当する経歴所持を目指して、自己研鑽による資質向上及び研究活動に努めるとともに学会等に論文を発表するなど学術活動を積極的に行う。

3 専門職員の研修機能の強化
(1) 研修事業は、厚生労働省と各学会の協力によって開催をみる研修も多く、行政と学術の融合による真に社会に資する内容の教授に努める。
専門職ばかりでなく、地方自治体職員などに対しても現任訓練を実施することは、我が国の障害者の医療、福祉の充実を図ることとなる。このため、学院職員のみならずセンターのあらゆる部門の職員の協力体制をより強固なものにし、研修事業の推進を図る。また、研修事業が社会のニーズに適合し、効果的・効率的に実施できるよう、受講者のニーズ等を踏まえ、カリキュラムの見直しや研修事業の再構築に向けた検討を行う。
さらに、他全国団体広報誌への研修計画の掲載等を継続するなど引き続き積極的な広報活動を展開する。
(2) 脳卒中リハビリテーション看護認定看護師教育課程については、研修内容の充実に努めるとともに、受講者獲得のためホームページの更新、関係機関等への広報活動を積極的に展開する。

4 関係機関との連携・分担
良質な医療・福祉サービスを提供するためには、専門性の高い人材が欠かせないところから、障害関係機関並びに関係部門との協力をより強化し、現場のニーズを反映した専門職を育成する。

5 その他
(1) 養成・研修事業の実施において、事業の効率化を図り、より効果的・効率的な事業の展開を推進する。
(2) うつ病等の精神面の病を有する学生が増加していることから、これら学生への対応について検討を進める。