〔特集〕
学院の取組
〜コロナ過の中の養成事業及び研修事業の取組と対策〜

【養成事業】
視覚障害学科の状況

 学院では、令和2年2月より新型コロナウイルス感染拡大予防対策について検討されました。その中核を成していたのは、学生の心身の健康維持と学科運営の推進です。義肢装具学科が持つ講義のオンライン化に関するノウハウの提供をもとに、当学科は創立30周年の節目にGoogleclassroomとZoomを活用したオンライン講義ができるようになりました。

 さらに、自立支援局自立訓練部ならびに病院眼科及びリハビリテーション部とは、令和2年5月から3か月間予定されていた臨床実習の受け入れについて再検討しました。各部門とも、決して否定的にならず、どうすれば実現できるのかといった視点で対話が続き、最終的には対象の学生は実習を終えることができました。

 一方、これらの運営推進は、学院のユーザーである学生一人一人の知恵や決意、熱意、善意、忍耐などに、現在でも強く支えられています。
怒りや悲しみ、迷いも多くあったに違いありません。初めて親元を離れて一人暮らしを始めた途端、緊急事態宣言が発令された人、自宅待機解除後も地方の自宅から数か月間講義に参加し続けた人など、特に新1年生は孤独や歯がゆさに耐えていたようです。当学科ではオンラインで集団ホームルームや個別面談を行い、声をかけ続けることを心がけました。個別対応することで学習効果が向上した事例もありました。

 令和2年度の学科年間スケジュールは外部講師の協力を得て全て日程を変更し、支援技術の習得については、演習よりオンラインでできる座学を優先して実施しました。外部の施設見学も自粛傾向が続き、いまだに影響が残っていますが、学生達は冷静に対応できています。若者たちの柔軟性や適応力には、励まされることが多くありました。

 今後の課題として、演習を重視する教育方針とオンライン化のバランス調整が挙げられます。手段ではなく内容について引き続き検討します。