●就労移行支援(養成施設)

写真:はり実技の様子
はり実技
 

理療教育の目標

「あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師等に関する法律」その他関係法令に基づき、視覚に障害がある方に、理療教育(あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師の養成)を行い、その就労を支援し、社会に貢献できる有能な理療師として自立と社会参加を図ることを目標としています。

理療教育の内容

1.基礎分野
(1) 科学的思考の基盤 人間と生活
�@ 人文科学概論(コミュニケーションを含む)
�A 社会科学概論
�B 自然科学概論
�C 保健体育
 
2.専門基礎分野
(1) 人体の構造と機能
�@ 解剖学�T(運動学を含む)
�A 解剖学�U
�B 生理学�T
�C 生理学�U
(2) 疾病の成り立ち、その予防及び回復の促進
�@ 衛生学・公衆衛生学
�A 病理学概論
�B 臨床医学総論
�C 臨床医学各論
�D リハビリテーション医学
(3) 保健医療福祉とあん摩マッサージ指圧、はり及びきゅうの理念
�@ 医療概論(社会保障制度及び職業倫理を含む)
�A 関係法規
 
3.専門分野
(1) 基礎あん摩マッサージ指圧学、基礎はり学、基礎きゅう学
�@ 東洋医学概論�T
�A 経絡経穴概論�T
(2) 臨床あん摩マッサージ指圧学、臨床はり学、臨床きゅう学
�@ 理療臨床医学各論(病態生理学を含む)
�A 東洋医学概論�U
�B 経絡経穴概論�U
�C 東洋医学臨床論(あん摩マッサージ指圧、はり・きゅうの適応の判断を含む)
�D 臨床診察学(生体観察を含む)
�E 臨床取穴学(生体観察を含む)
(3) 社会あん摩マッサージ指圧学、社会はり学、社会きゅう学
�@ 地域理療と理療経営
(4) 実習(総合領域の実習を含む)
�@ あん摩マッサージ指圧基礎実習�T
�A あん摩マッサージ指圧基礎実習�U
�B あん摩マッサージ指圧応用実習�T(臨床実習前試験等を含む)
�C はりきゅう基礎実習�T
�D はりきゅう基礎実習�U
�E はりきゅう応用実習�T(臨床実習前試験等を含む)
(5) 臨床実習
�@ あん摩マッサージ指圧臨床実習�T
�A はりきゅう臨床実習�T
(6) 総合領域
�@ あん摩マッサージ指圧の歴史と理論
�A はりきゅうの歴史と理論
�B あん摩マッサージ指圧基礎実習�V
�C あん摩マッサージ指圧応用実習�U(臨床実習前試験等を含む)
�D はりきゅう応用実習�U(臨床実習前試験等を含む)
�E はりきゅう臨床実習�U
�F 課題研究
�G あん摩マッサージ指圧臨床実習�U
写真:情報実習(パソコン)の様子
情報実習
写真:あんまマッサージ指圧実技の様子
あんまマッサージ指圧の実技

理療教育の流れ

利用開始 毎年4月
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教育期間 「あん摩マッサージ指圧、はり、きゅう科 専門課程」の修業年限は3年です。
所定の単位を修得した方には、厚生労働大臣が行う「あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師」国家試験の受験資格が与えられます。
▼  
国家試験受験 この試験に合格すると「あん摩マッサージ指圧師免許証、はり師免許証及びきゅう師免許証」の交付を受けることができます。

あはき師国家試験合格率(現役)
  令和5年度 令和6年度 令和7年度
福岡
センター
全国
平均
福岡
センター
全国
平均
福岡
センター
全国
平均
あマ指師 100.0% 83.6% 66.7% 81.8% 100.0% 81.5%
はり師 66.7% 72.2% 66.7% 82.5% 60.0% 68.3%
きゅう師 66.7% 74.1% 66.7% 85.0% 60.0% 76.0%
(全国平均は視覚障害者現役受験者の平均)
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卒業又は
修了後の進路
卒業又は修了し免許取得後は、治療院、病院への就職や一般企業にヘルスキーパー(企業内理療師)、老人福祉施設に機能訓練指導員としての採用もあります。

進路状況
  令和4年度 令和5年度 令和6年度
卒業者 5 6 4
開業 0 0 0
治療院(訪問含む) 1 1 0
病院(整形外科等) 0 0 0
高齢者施設(機能訓練指導員) 0 0 0
企業等(ヘルスキーパー) 0 0 1
他職種での就職 0 0 0
進学 1 2 1
その他 3 3 1
※その他=独自事業利用、自立訓練利用、求職活動中、国家試験未取得者をいう。
※各年度の翌年7月末時点での状況

学習者支援プログラム

プログラムの内容はこちら

個別支援プログラムのテキスト版はこちら


称号及び資格の付与

卒業した方には、専修学校の専門課程の修了者に対する専門士の付与に関する規定に基づき、専門士(医療分野専門課程)の称号が付与されます。


社会的・心理的支援

支援内容はこちら


健康管理支援

支援内容はこちら


学校評価(自己評価)

国立障害者リハビリテーションセンター就労移行支援(養成施設)の全教官を対象として自己評価を行い、以下の国立障害者リハビリテーションセンターホームページに掲載しております。

令和元年度以降の学校評価(自己評価)実施結果報告については、高等教育修学支援の新制度についてのページに掲載しております。




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